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講義DVDお申し込み

DVDにご興味を持っていただきまして、誠にありがとうございます。

当センター代表の沖田が、過去に開催したセミナーの内容を『講義DVD+テキストセット』として販売しております。

 

セミナーに出席出来なかった方や、所内研修会用にご購入をいただく事が多く、おかげ様でご好評をいただいております。


DVDをご購入希望のお客様は下記お申し込み用紙をクリック・プリントアウトしていただき、PDF内部の必要事項とご購入されるDVDにチェックをご記入ください。


ご記入後はお手数ですが、FAXにて(048-228-2502)までお送りください。

↓↓お申し込み用紙はこちらをクリック↓↓

DVD①~⑥申込用紙 - HP掲載用.pdf

DVD①~⑥申込用紙 - HP掲載用.png



DVDに関する「特定商取引法に関する法律」はこちら>> 

 

税理士向けDVD①

「不動産鑑定士から見た広大地の評価の留意点」

2007年から2008年8月にかけて開催させていただきました、研修会第1弾「不動産鑑定士から見た広大地の評価の留意点」の内容です。
広大地に関する基本的な考え方を詳しく解説しています。

 

<講座内容紹介>

・広大地の3つの要件
・標準的画地に対して著しく地籍が大きいこととは?
・戸建分譲素地が最有効使用であること
・戸建住宅とマンションが混在する地域の最有効使用の判定
・相続時点に建物が建っている土地も広大地適用?
・賃貸マンション・アパートの敷地にも広大地が認められる
・市街化調整区域内の都市計画法34条土地にも適用?
・広大地の裁判事例・裁決事例
・潰れ地が生じない土地に広大地が認められた土地
・広大地評価のポイントのまとめ
 

 

税理士向けDVD②

「広大地評価実例紹介と広大地を利用した相続税対策」

おかげさまで研修会第1弾が大好評でした。
その中でいただいた、広大地評価の具体的な事例をもっと知りたい!という声にお応えし、広大地評価の実例紹介をメインにした研修会第2弾がDVD化されました。

こちらも第1弾同様に、研修には参加できないがどうしても内容を知りたい、情報が欲しいという先生方にDVDを販売しております。内容は2009年10月6日に新宿会場で開催したものです。
 

<講座内容紹介>

・広大地評価の概要
・具体的な当事務所であつかった事例紹介(vol.1~vol.14)
・生前にできる節税対策
・広大地評価を活用した評価減対策
・具体的な節税事例紹介(vol.1~vol.10)
・相続開始後でもできる節税対策
・評価単位の考え方がポイント
 

 

税理士向けDVD③

「絶対に知っておきたい!道路と相続税土地評価」
 
こちらも第1弾と第2弾同様に、研修には参加できないがどうしても内容を知りたい、情報が欲しいという先生方にDVDを販売しております。
 

<講座内容紹介>

・土地評価のポイント
・間口と奥行きとの関係
・基準法上の道路でないが路線価が敷設されている場合
・一部私道(持分なし)に接している土地の評価例
・路線価が付設されていない土地の評価
・宅地開発と接面道路との関係 など
 

 

税理士向けDVD④ 「絶対に知っておきたい!!広大地評価のポイント」

2010年から2011年に開催した研修会のDVDです。

下記講座内容をご確認の上、事務所内での職員研修等にご検討下さい。

<講座内容紹介>

・広大地の定義・基本ポイント
・広大地のポイント① 評価単位
・広大地のポイント② 標準的な宅地
・広大地のポイント③ 典型的な買主
・広大地のポイント④ 開発道路
・広大地を活用した相続税の節税対策                         

 

DVD 地主様向け「今すぐできる相続対策セミナー」


2008年に地主様に向けて開催しましたセミナーがようやくDVDになりました。
将来的に発生する相続税が心配な地主様に多数ご参加いただきました。
相続税に特化している税理士・不動産鑑定士事務所だからこそ実現できる相続税対策を余すことなくお伝えしております。
セミナーテキスト・DVD1枚がセットでホームページ価格1セット8,640円(税・送料込)となっております。
ご購入希望の方は、下記お申し込み用紙に必要事項をご記入の上、FAXにてお送りください。お申込み受付後に、「受付確認及び振込先のご案内」をFAX致しますので、ご確認の上ご入金願います。なお商品の発送はご入金確認後となりますのでご了承下さい。

<講義内容紹介>

・相続税対策の原則・軽減対策
・広大地の評価の概要
・広大地の3要件とは
・マンシン適地の判断基準条件
・広大地の評価方法(計算式)
・生前にできる節税対策
・広大地の評価を活用した評価減対策
・対策手法別に評価事例を紹介
・相続税開始後でもできる節税対策
・評価単位に着目し、合法的に広大地を作り出す方法

 

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▼広大地に関するご相談・お問合わせはこちらから

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